長期インターンとは
長期インターンの起源
長期インターンの起源はアメリカにあると言われています。100年以上前の1906年にシンシナティ大学教授であったシュナイダー(Schneider, Herman)が専門分野の学習とそれに関連する実務経験を相互に受けさせる講義を導入したことがインターンの起こりだと言われています。つまり、大学での学びをインプットだけでなく、アウトプットもできるように講義の一環として導入したことがインターンシップの最初の形であり目的でした。(参照:地域企業でのインターンシップ体験の効果と就職活動への影響)
長期インターンと短期インターンの目的の違い
アメリカでのインターンは基本的に長期的なインターンが主流で有給であるのに対し、日本の場合は,サマーインターンシップなど企業が就業体験の場を設けているが期間は1日~2週間と短期間が多く、基本的に無給です。その理由としては、短期インターンにおける目的が長期インターンとは異なっているからです。
短期的なインターンシップは企業の採用活動や業界理解としての意味合いが強く出るのに対して、長期的なインターンシップは、学生が大学での専門的な学びの反復的な実践の場としての意味合いが強いためです。(「インターンシップの目的」参照:就職白書2021(冊子版))
採用活動や業界理解としての意味が強い短期インターンに関しては、就職活動としての一面が色濃くでるため、直接的な職業・職場選択の契機となり、その後のキャリア形成につながります。
(参照:地域企業でのインターンシップ体験の効果と就職活動への影響)
そして、アメリカ型の長期的なインターンシップは現在日本でも、文部科学省の「日本再興戦略」として、推進する動きが現れてきています。
採用活動を目的としないインターンを推進する背景は、以下です。
「若者の我が国の将来を担う若者全てがその能力を存分に伸ばし、世界に勝てる若者を育てることの重要性に鑑み、インターンシップに参加する学生数についての目標設定や、キャリア教育から就職まで一貫して支援する体制の強化、インターンシップ活用の推進等が提言されました。」
(引用元:「インターンシップの推進に当たっての基本的考え方」の見直しの背景及び趣旨について:文部科学省)
上記に記載しているとおり「世界に勝てる若者を育てる」という目的から、インターンを推進する動きは活発になっており、多くの大学でインターンシップが取り入れられており、単位取得が可能となっている大学もあります。厚生労働省の「インターンシップ推進のための調査研究委員会報告書」によると単位認定するインターンシッププログラムがある大学は 72.5%にも昇ると言われています。
企業へのアプローチも進められておりインターンシップ活用ガイドを作成することで長期インターン活用企業を増やし、学生などの若者の挑戦機会を増やす動きが見受けられます。
長期インターンのメリット
長期インターンによって、大学等における知識習得と社会での経験を結びつけることで学生にとって多くのメリットがあります。
①大学等における学びの深化や新たな学習意欲の喚起につながる
学生側にとって、大学での学びと親和性のある分野で長期インターンを行うことで、学びのアウトプットが可能となり、インプットとアウトプットの反復を行うことができるため、より深い知識・スキルの習得が可能となります。
また、長期インターンは新たな学びとのマッチングが発生する機会ともなります。実際の仕事を経験することによって、所属する学部の学びだけでは足りないと感じることが多いにあります。不足している知識を補おうとする意識が芽生えると、主体的に学ぼうという行動につながります。
このように長期インターンは、大学での学びや自身が興味のある学習をより深堀ることが可能です。
②自己の職業適性や将来設計について考える機会となり、主体的な職業選択や高い職業意識・キャリア意識を育てることができる
実際に自分がやりたいと思う職種や業界のインターンに挑戦することによって、自分には適正があるとわかれば、就職先としても同様の職に就こうと考えるキッカケとなります。
一方、自分のやりたいことが別の仕事だとわかれば、再度別のインターンに挑戦することができます。実際に、企業に入った後では転職は容易ではないので、早期に自分の興味と現実を照らし合わせることは重要となります。
学生にとって長期インターンは自分の適性を長い時間をかけて吟味することができ、企業や興味のある職種・業界とのミスマッチを未然に防ぐことができます。
就職活動における志望分野の見極めができ、仕事に対しての自身の価値観が見えてきます。これは、一種の自己分析になります。
③社会人として必要な能力を身に付けることが可能となる
課題発見・探求能力、実行力といった「社会人基礎力」や「基礎的・汎用的能力」などの社会人として必要な能力を身に付けることが可能です。
実際に、上記の社会人スキルの育成が大学に求められており、その有効な手段としてインターンが推進されています。(参照:「インターンシップの推進に当たっての基本的考え方」の見直しの背景及び趣旨について:文部科学省)
また、大学の講義等で、教科書の中で体系化されているような知識を理解し学修する能力だけでなく、長期インターンによる仕事を通じて暗黙知から学修する能力を身に付けることで、就職後も暗黙知にあふれたビジネスの世界でも成長し続けられる人材となることができる。
(参照:ISFJ2014 政策フォーラム発表論文 「新卒労働市場の改善」)
(参照:「インターンシップの推進に当たっての基本的考え方」の見直しの背景及び趣旨について:文部科学省)
就職活動に対しても長期インターンをすることはメリットになる?
上記で示した3つのメリットが結果として就職活動に好影響を及ぼします。
メリット①「学びの深化による専門的な知識習得」とメリット③「社会人に必要な能力が身につく」ことで、ジョブ型採用やグループディスカッションなど能力を見られる選考で力を発揮することができます。
また、メリット②の「キャリア意識の醸成」によって結果的に自分の価値観を知ることができ、実際の経験をもとにした自己分析が可能となります。その結果、企業とのミスマッチを未然に防ぐことができます。
(出典:就職白書2020)
そして、副次的なメリットではありますが面接やESを書く際の、「貴重な」話すネタ・書くネタにすることができます。
上記の図を見るとわかるように、3か月以上のインターンシップに参加している学生は、3%未満です。このことから、長期インターンの経験をネタにすることができる学生は、かなり限られているため、長期インターンのエピソードを話すことができるのは「貴重」であると言えます。
長期インターンを活用したESの例文や書き方を参考にしたい方はこちら→【長期インターン】コンサル業界内定ES全文公開
このように、長期インターンは自身の成長機会としてのメリットだけでなく、就活に対してのメリットも存在しているため、ビジネス経験がなくインターンに対して不安を抱えていたとしても、挑戦する意味が多いにあると言えます。
メリットを得るために必要な期間/意味がある/効果が出るインターンの期間
次にどのくらい長期インターンに参加するのが好ましいのかという点を説明します。厚生労働省の「インターンシップ推進のための調査研究委員会 報告書」によると、約7割の大学、約6割の企業が、高い実習効果を得るためには「1ヵ月以上の期間が必要」と回答している事実があります。
(出典:インターンシップ推進のための調査研究委員会 報告書)
(出典:インターンシップ推進のための調査研究委員会報告書案別冊 <図表>)
一か月程度の期間であれば企業調査で約40%、大学調査で約50%実習効果を得られると回答していますが、企業調査側では、約20%が高い実習効果を得るには1ヶ月よりも長い期間が必要だと回答していることに留意すべきです。
そして、成長に関しての個人差、インターンとして働く時間についても学生間で個人差があるため、インターンのメリットを享受するためには1ヶ月よりも長い期間、数ヶ月の見積もりをするべきです。
最低でも一か月以上の参加が高い実習効果を得るために必要ですが、企業の長期インターン求人が6ヶ月~の求人が多いため、半年以上インターンをする学生が多くなっています。できるだけ長い期間インターンをする心持ちで挑戦することをおすすめします。
おすすめしたいインターンの探し方
(出典:就職白書2020)
長期インターンについて理解したところで、実際に挑戦しよう!と思った時、そもそもどこの企業がインターンの求人を出しているのか、わかりますか?上の図を見るとわかるように、3か月以上の長期インターンを実施している企業は0.4%です。
「企業名+長期インターン」で検索しても、長期インターンの求人や募集にはたどり着きません。おそらく新卒採用ページが検索結果に出てきてしまい、サマーインターンシップ等短期のインターンシップ募集情報が見つかるだけでしょう。
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業界も幅広く、IT・コンサル・人材・広告・金融など様々です。そして、多種多様な求人の中から、勤務地や職種、業界、待遇など多くの条件で絞り込みができます。
しかし、長期インターンに挑戦しようとは思ったけど、そもそも「自分に合った職種ってなんだろう」「自分が働きたい業界ってどこだろう」「大手とベンチャーどっちがいいの」「ビジネス未経験でも大丈夫なところってどこだろう」というように、自身の希望がわからず、そもそも絞り込むことができないということがあるかと思います。
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大阪でできる長期インターン
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